編集ポリシー

出会いマッチとは

「出会いマッチ」は株式会社JISが運営しています。

JISは「さまざまな人々の交流を楽しめる出会いの場」として、お客様同士が自然に交流できる新しいプラットフォームの相席屋です。 2011年の札幌店オープンから10年以上が経ち、「JISという店舗型での出会いの場以外にも、さまざまな人々の、さまざまな出会いの形を生み出すことはできないか」という想いから立ち上がったのが本サイトです。

出会いマッチでは、読者ひとりひとりの目的に寄り添った出会い方や、目的達成までの成功方法・ノウハウを発信し、さまざまな出会い・交流を生み出すきっかけづくりを目的としています。

このような想いと目的を実現するために、出会いマッチでは以下カテゴリーのコンテンツ制作を行っています。

記事のカテゴリ記事の目的
おすすめマッチングアプリ紹介年代別や目的別にマッチングアプリの比較を行い、最適なマッチングアプリをご案内します
マッチングアプリ口コミ一覧独自調査した各マッチングアプリの口コミ評判を紹介します
マッチングアプリ別攻略術各マッチングアプリのノウハウや攻略方法を紹介します
出会うためのノウハウ紹介マッチングアプリを利用する上でのノウハウを紹介し、目的達成までサポートします
出会いスポット紹介出会いの場としておすすめのお店や場所を紹介します
おすすめデートスポット紹介厳選した各地のおすすめのデートスポットを紹介します
縁結びスポット紹介独自調査から厳選した各地のおすすめの縁結びスポットを紹介します
恋愛を成功させるノウハウ紹介出会いがあった後の恋愛成就までの成功方法を紹介します

出会いマッチの3つの約束

出会いマッチは、さまざまな出会い・交流を生み出すきっかけづくりができる有益なメディアとなるために下記の3つをお約束します。

① 安全性が高く、安心して利用できるサービスのみを紹介します

例えばマッチングアプリの紹介では、個人情報の保護など基本的なセキュリティ機能である安全体制が整っているもののみを紹介しています。
マッチングアプリには、月額に加えてメッセージごとに課金制度となっていたり、アダルトな目的であるものが紛れ込んでいます。このような、”危険性”があるものは排除して、安全に安心して利用できるサービスを厳選しています。

② 公正公平かつ適切な評価を行った上で紹介するサービスを選びます

当サイトでは、各サービスを正当に評価するために各種様々な調査方法を活用しています。
詳しい評価方法に関しては、「掲載するマッチングアプリの評価基準」をご確認ください。

③ リアルな声を重視し、一人ひとりに本当に役立つ真実の情報を提供します

公式の情報だけでなく「独自アンケート」から実際のユーザーの声を集めることでよりリアルな情報を紹介しています。
良い面ばかりでなく、懸念点もお伝えすることで読者の皆さんにとって本当に役立つ情報を提供します。

編集フロー

マッチングアプリ情報WEBサイト「出会いマッチ」の記事作成・編集の流れをご紹介します。

1.市場調査

市場調査

さまざまな出会い・交流を生み出すきっかけづくりをするために、ユーザーが感じていること・求めていることは何かを調査し、ユーザーと市場のニーズを把握します。

2.アンケート実施

アンケート

市場調査で把握したユーザーのニーズに対して、「より具体的な内容」や「悩みを持つ年齢層」などをデータで認識するために独自でアンケート調査を実施します。

3.企画会議

企画会議

市場調査や独自アンケートの結果から「どんな記事だったら、ユーザーのニーズに応えられるのか」を考えます。
求められている情報の明確化とペルソナ設計を行い、記事の方向性を決定します。

4.構成作成・執筆

構成作成・執筆

各種調査を通じて得た情報を元に、記事構成を作成します。
”出会い”に精通し、恋愛経験豊富なライターが執筆を行うため、正確でわかりやすい情報を届けられています。

5.公開

公開画面

校正を実施し、問題なければ記事を公開します。
公開後も随時記事の内容を確認し、正確かつ最新の情報を担保できるよう見直しを行っています。

掲載するマッチングアプリの評価基準

出会いマッチでは独自の評価基準を作成し、「公式サイトからの情報収集」「独自アンケート調査」を基にそれぞれのマッチングアプリを点数化することでおすすめアプリを決定しています。

独自アンケート調査

第三者機関「クラウドワークス」で実施した独自アンケートを実施しています。

独自アンケート調査

点数の算出方法

各評価項目に対して5段階評価・追加点を下記の通りに定めています。
この表を基に紹介したいテーマに適した項目を選び、評価点を合計することで総合得点を算出しています。

評価項目評価点
真剣度の高さ5点:婚活目的の人が1番多い
4点:婚活と恋活目的の人が5:5
3点:婚活目的の人が4割以下
2点:恋活目的の人がメイン
1点:友達作り目的の人が1番多い
利用料金の安さ
※男性料金
※1か月払いの料金
5点:無料
4点:~4,000円/月
3点:~5,000円/月
2点:~6,000円/月
1点:6,000円/月~
安全性5点:安全性項目を全て満たしている
4点:安全性項目を8個以上満たしている
3点:安全性項目を6個以上満たしている
2点:安全性項目を4個以上満たしている
1点:安全性項目を3個以下しか満たしていない

※安全性項目とは、「24時間監視体制の有無」「個人情報保護に対する取り組みの有無」「インターネット異性紹介事業届出の有無」「年齢確認の有無」「本人確認の有無」「年齢確認以外の証明の有無」「ブロック機能の有無」「身バレ防止機能の有無」「利用者の制限」「MSPJ加入の有無」で判定しています。
出会いやすさ・利用者数が100万人以上で「+1点」
・利用者数が500万人以上でさらに「+1点」
・アプリ側からの異性紹介機能があれば「+1点」
・メッセージ無しでデート・会える機能があれば「+1点」
・オンライン通話機能があれば「+1点」
出会いのきっかけの多さ・コミュニティへの参加機能があれば「+1点」
・投稿機能があれば「+1点」
・診断機能があれば「+1点」
・こだわり検索機能があれば「+1点」
・その他検索機能があれば「+1点」
算出例

「30代女性のおすすめ恋活アプリ」を紹介する場合は下記の通りの計算方法になります。

①全マッチングアプリに対して上記の評価項目に基づき点数化

②恋活に必要と考えられる評価項目(真剣度の高さ・安全性・出会いやすさ・出会いのきっかけの多さ)の合計点を各アプリ算出。
例)真剣度の高さ:4点 安全性:5点 出会いやすさ:4点 出会いの幅の大きさ:3点 ⇒合計16点

③今回は”30代”のおすすめを紹介することが目的となるため、メイン利用年齢層が30代のアプリにのみ男女それぞれ10点加点し、総合得点を算出。
例)男女ともに30代がメイン層:16点+(10点+10点)=36点

④これを全マッチングアプリで実施し、順位付け。

正しい情報を提供するための取り組み

出会いマッチでは正しい情報を提供するために、下記の取り組みを実施しています。

監修者自身が実際に利用し調査

マッチングアプリ画面

監修者や執筆者が実際にサービスを利用することで、マッチングアプリや出会いに関する”リアル”を調査しています。
そうすることで、読者の皆さんに正しく有益な情報を提供できるよう努めています。

公的機関等からの情報収集

出会いマッチは公的機関等からの情報を取り入れ、正確で最新の情報をお届けするように努めています。

参考サイト概要
Google scholarGoogleが運営する、学術文献検索サイト。
消費者庁消費生活の動向に関する調査や消費者政策などの情報がまとまっている
警視庁(インターネット異性紹介事業)マッチングアプリ内で認められたサービスを定めている
国民生活センター生活の安定及び向上に寄与するため、情報の提供及び調査研究を行っている
総務省統計局国勢調査を始めとする国の基本的な統計の作成をしている
日工組社会安全研究財団犯罪のない安全で安心な社会を創るための研究及び事業を振興している
※上記の文献は、記事を制作する上での基礎知識として、記事作成に携わる編集者、およびライターが参考にしている文献の一部です。
あくまで参考であるため、必ずしも上記文献の内容通りに記事が制作されているわけではありません。編集部及びライターの独自視点によって、情報を精査し記事制作が行われています。

外部サイトからの引用

より新鮮かつ有益な情報を提供するために公的機関以外の信頼できる外部サイトからも情報を引用する場合があります。
その場合は、引用元を本文内に明記しています。

ステルスマーケティング規制の徹底

景品表示法に基づき、ステルスマーケティングは一切行っておりません。
また、サイト内のコンテンツの評価や順位は広告費等によって変動させておりません。

広告主から広告費等を得て、内容に広告主の意図を反映する形で制作したコンテンツには「PR」表記を入れ、広告コンテンツであることを明記しています。
この表記を徹底することにより読者の皆さんがよりサービスを自主的かつ合理的に選べる環境を守ります。

▼ステルスマーケティング規制が必要な理由

消費者は、企業による広告・宣伝であれば、ある程度の誇張・誇大が含まれているものと考えており、そのことを含めて商品・サービスを選んでいます。

一方で、広告・宣伝であることが分からないと、企業ではない第三者の感想であると誤って認識してしまい、その表示の内容をそのまま受けとってしまい、消費者が自主的かつ合理的に商品・サービスを選ぶことが出来なくなるかもしれません。

引用元:消費者庁